このページに書いてあることを読めば、あなたの事業が「お金が残る事業」になっているのかどうかがわかります。事業の強さを測る「ものさし＝基準」が手に入ります。

ここであなたに投げかける質問に答えようと考えること、数字を確認すること自体が、あなたの事業を「お金が残る事業体質」に近づけていってくれます。中には「答えられない」という事実に気付く方もいると思いますが、それこそが改善へのきっかけになります。

＜お金が残る経営の基準とは＞

この質問に答えてください。

　「あなたの事業の＠（アットマーク）は？」

そもそも「アットマーク、、、？」という方がほとんどのはずなので解説していきます。

＠は、僕らエスコートが事業の強さ、「お金が残る経営度合」を測る際の指標にしている独自の基準です。「@2000万円」は「あっと・にせんまんえん」と読みます。

＠は、「1人あたりの粗利」のことです。事業の総粗利÷従業員数で算出します。

具体的な算出方法は後ほど説明しますが、まず、どうして「売上高」や「年商」ではなく「粗利」なのか、さらに言えば、なぜ「ひとりあたり」なのか、その理由を説明していきます。

＜なぜ、粗利なのか＞

年商が1億円あっても原価が9900万円かかってるなら1年間で100万円しか粗利がないことになります。年商が1000万円でも原価が100万円なら粗利は900万円という数字になります。

年商１億円、粗利100万円の事業と、年商1000万円、粗利900万円の事業と、事業としてどちらの方が強いでしょうか。「お金が残る事業体質」でしょうか。当然、後者の事業ですよね。

これが売上じゃなくて粗利を指標にしている理由です。

＜なぜ、ひとりあたりなのか＞

では、粗利が900万円の事業を、

1人でやっている場合と、
2人でやっている場合と、
3人でやっている場合。

それぞれひとりあたりに換算すると、

1人なら900万円、
2人なら450万円、
3人なら300万円です。

事業としてはどの場合が良いか？

当然、1人でやっている場合がいちばん「お金が残る」ということになります。粗利額が大きくても、スタッフが多ければ「お金が残らない」ことになります。

＜なぜ、当期純利益等ではないのか？＞

それなりに会計を知っているなら、「それなら粗利じゃなくて実際に残るお金、当期純利益の方が正確じゃないのか？」と思うかもしれないので、その辺も補足します。

「損益計算書（PL）」には、「5つの利益」項目があります。

「売上総利益（粗利）」
「営業利益」
「経常利益」
「税引前当期純利益」
「当期純利益」

会計の講座ではないのでここではあまり踏み込みませんが、僕たちエスコートが「お金が残る経営」の基準に「粗利」を採用している理由だけ説明しておきます。

それは、「売上総利益＝粗利」のみが他の利益項目と違って操作できない数字だからです。

あなたも事業をやっている中で、「これは経費に入るかな？」と考えたり、実際に「これは経費に入れてしまおう」と意図を持って経費に計上するなんてこと、税法上で適切とか不適切とかは別にしてきっと心当たりがありますよね。

ただ、唯一そういう意図が働かない、操作できないのが「売上総利益」なんです。

これが「売上総利益」を採用する理由です。

＜＠の基本的な算出方法＞

売上高 – 売上原価 ÷ スタッフ数（スタッフにはあなたも含みます）

売上高から売上原価を引いたものが売上総利益（粗利額）になります。

売上原価に何が含まれるか？商品を仕入れたり製造したりするときにかかる費用、商品が売れたらかかる経費です。

自分やスタッフの給料、オフィスの家賃、商品じゃない備品の購入など、商品が売れなくてもかかる経費はここでは売上原価には入れません。コンサル型の事業をしている方は売上原価はほぼないかもしれません。

スタッフ数は、1人でやっているならそのまま、例えばご夫婦でされているなら ÷２、あなたの他にスタッフが2名いるなら ÷３になりますね。

＜あなたの＠は？＞

で…

あなたの事業のアットマークを計算してみてください。いくらになりましたか？

@500万円の事業と、
@1000万円の事業と、
@2000万円の事業と、

「やるべきこと」がそれぞれ違うというのはイメージできると思います。それぞれのステージでやるべきこと、採るべき戦略があります。

それを解説しているのが西田メソッドでも最上位の経営戦略と位置づけている「ダイヤモンドマトリックス・イントロダクション（DMi）」です。こちらについてもまた別項でお伝えしていきます。

あなたの事業の「＠」、ぜひ計算してみてください。

エスコートwiki（仮）